各国法情報オンラインサービス
Westlaw Japan(日本)
Westlaw Japan
法令アラートセンター
『法改正検知ツール「法令アラートセンター」を活用したグループ会社全体コンプライアンス推進体制の構築のご紹介』
条例アラート
カスタマーケーススタディ
圧倒的な判例数の豊富さで<Westlaw Japan>製品を導入。
高度な紛争処理を行う実務家にとって不可欠なツール。
部署単位で、関係する法令改正をアラート。
『法令アラートセンター』は、法務課の業務改善に貢献。
WestlawNext(Westlaw Classic)
Westlaw Asia(アジア)
Westlaw China(中国)
Westlaw Middle East(アラブ諸国)
Westlaw Japan Academic Suite
Le Doctrinal(フランス)
法的調査ソリューション
Practical Law
Practical Law
Dynamic Tool Set
カスタマーケーススタディ
英文契約書のドラフティングに革新
〈Practical Law〉はスペシャリティを高める教材としても活用できる
Data Privacy Advisor
Regulatory Intelligence
契約書作成・管理ソリューション
Drafting Assistant
法律業務管理ソリューション
HIGH Q
Legal Tracker
コンプライアンス eラーニング
Compliance Learning
Compliance Learning
レポート
~グローバル内部通報制度の構築からESG評価の対応まで対応範囲は拡大傾向に~
コロナ禍でのコンプライアンス教育と教育研修のあり方を考える
国際貿易管理ソリューション
Denied Party Screening
Global Trade Content
アメリカ法の調査においては、各出版社等により早くから電子化がなされ、海を隔てたわが国内においても、米国内にいるのとほぼ同じ環境を構築することができている。一方で、各社の製品上の改良が行われる度に、ユーザーであるわれわれの研究・教育環境にも、大きな変化がもたらされ、否応なく、左右されてきたように思う。
これらアメリカ法調査用のツールは、ここ数年で劇的に変化したものが発表され、「機能・コンテンツを予め選択すること無く、調査業務を開始することができる」ようになっている。(一部に、Google化した、という評価がある。)これまでであれば、調査者に、資料の指定が要求されていたが、先に検索結果を表示させ、それを分類・整理する中で、必要資料を選別するという流れとなっている。調査の順序についての大きな変化が示され、また操作上は極めて簡便になったと言えるが、このことは、以前にも増して、ユーザーにアメリカ法の前提知識を要求するものとも言える。今回は、そうしたアメリカ法調査のためのツールのひとつである、Westlawの製品上の変更点を紹介、1人1台のPCを用いて実際に触れつつ、研究・教育の場面における種々の変化について、意見交換を図るものである。
» セミナーご案内パンフレット[PDF:203KB]
開催概要 | |
日 時 | 2015年9月29日(火) ①10時00分~12時00分(受付開始 9:30) ②13時00分~15時00分(受付開始 12:30) *1コマ目と2コマ目は、同じ内容です。 (冒頭1時間:製品についての説明、残り1時間:質疑応答/討議) |
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会 場 | 同志社大学・今出川キャンパス良心館307教室 MAP 京都市上京区今出川通烏丸東入 |
定 員 | 各50名 申込み多数の場合は、抽選の上、抽選結果をご登録のメールアドレスにお送りします。 |
参加費 | 無料 |
申込み締切り | 2015年9月24日(木) |
お申し込み方法 | 受付を終了いたしました。たくさんのお申し込みありがとうございました。 |
【講師紹介】
ウエストロー・ジャパン株式会社
コンサルティンググループ マネージャー 上田 茂斉(うえだ しげなり)
法律事務所、大手企業、官公庁、大学・法科大学院を対象に、各製品を用いたリーガルリサーチ関連の講習及びトレーニングセミナーを担当。